2004年02月25日
国内のインターネット広告費 前年比140.0％伸びた模様。
広告代理店大手の電通が、2月17日、「2003年（平成15年）日本の広告費」を発表。
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2004/20040100217.html
広告費全体の規模は5兆6,841億円、前年比99.7％との事だが、インターネット広告費のみを見ると1,183 億円（内モバイル広告費は100 億円）で、前年比140.0％の伸びとなった模様。
インターネット広告分野の成長の理由として、
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ブロードバンド化の普及に合わせインターネットの一般化が進んだ結果、ナショナルクライアントが統合メディア展開の一環としてインターネット広告を位置付けるようになった。
また、媒体各社でもリッチメディア対応が進み、ブロードバンド対応の大容量広告スペースが開発・販売され、表現力の高度化、サイズの大型化などにより、売り上げを加速させている。
また、インターネット上でテレビCF や動画広告を流す「ネットCM」、SEM（サーチエンジンマーケティング）などによる新たな広告手法も導入され、インターネット広告市場を活性化させる要因になった。
モバイル広告も順調に推移し、マスキャンペーンに合わせたタイミングで利用されるようになった。
（「2003年（平成15年）日本の広告費」より抜粋）
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と結論付けている。
確かに昨年度は、ネット上でのプロモーションや、マスメディアと連動する形のネット展開などが多かった印象がある。
一部の企業（特に小規模が多かった）が、とにかく地道に研究してネット展開を図っていた少し前とは異なり、強大な資本を持った企業が、マスと絡めて大規模なプロモーション展開を図る図式が見えたり見えなかったりしていた。という事。
インターネットを広告媒体として捕らえた時、パーソナルなメディアであるという点は否めない。
勿論それを理解した上で、マスメディアとの連動により大きな結果を出す事は可能である。
しかし（逆説的だが）、パーソナルなメディアであるからこそ低予算で大きな結果を出す事も可能なのである。
市場が成長し、パーソナルメディアをマスメディアと同じ物の様に考えている広告会社や広告主が、インターネットの世界に跋扈したとしても、低予算できちんと効果を出す手法は、生き残る。
SEMやSEOなどは、正に「低予算できちんと効果を出す」手法なのだ。
無論、SEMやSEO以外の新しい手法というのも、市場に出てくるだろう。（と、信じたい）
そして「低予算できちんと効果を出す」手法こそ、会社や資本の規模にとらわれずにインターネットで「勝ち組」になれる方法なのである。
